計算の要点
計算式
将来賃料＝現賃料×Π（1＋各年度上昇率）
計算の条件
- 毎年の基礎が変化：現月額10万円、第1年に2％、第2年に3％上昇するとします。毎年同じ時点に改定し、端数処理は最後に行います。
具体例
- 前提: 現月額10万円、第1年に2％、第2年に3％上昇するとします。毎年同じ時点に改定し、端数処理は最後に行います。
- 途中計算: 10万円×1.02×1.03＝10万5,060円。2年間の上昇率は5.06％です。2％＋3％＝5％で計算した10万5,000円とは60円違います。
答え
月額10万5,060円 円/月
計算の前提
現月額10万円、第1年に2％、第2年に3％上昇するとします。毎年同じ時点に改定し、端数処理は最後に行います。
式と途中計算
10万円×1.02×1.03＝10万5,060円。2年間の上昇率は5.06％です。2％＋3％＝5％で計算した10万5,000円とは60円違います。
条件が変わる場合
第2年の3％は10万円ではなく10万2,000円が基礎です。実際の契約で自動的にこの率の改定ができるかは別の問題です。予測上の仮定と賃料改定の法的可否を区別します。
検算と単位の確認
途中計算では元の単位を残し、割合は百分率を小数へ直してから使います。金額・面積・期間が混ざるときは、式の分子と分母が対応しているかを確かめます。端数処理を途中で繰り返すと最終値が変わることがあるため、この例では原則として最後に行います。計算した値を元の関係に戻し、前提の金額や割合と一致するかを確認します。
比較して確認する
段階 | 内容 |
|---|---|
前提 | 現月額10万円、第1年に2％、第2年に3％上昇するとします。毎年同じ時点に改定し、端数処理は最後に行います。 |
計算 | 10万円×1.02×1.03＝10万5,060円。2年間の上昇率は5.06％です。2％＋3％＝5％で計算した10万5,000円とは60円違います。 |
確認 | 第2年の3％は10万円ではなく10万2,000円が基礎です。実際の契約で自動的にこの率の改定ができるかは別の問題です。予測上の仮定と賃料改定の法的可否を区別します。 |
学習用の具体例
現月額10万円、第1年に2％、第2年に3％上昇するとします。毎年同じ時点に改定し、端数処理は最後に行います。 10万円×1.02×1.03＝10万5,060円。2年間の上昇率は5.06％です。2％＋3％＝5％で計算した10万5,000円とは60円違います。
条件を変えた例：1年目2％上昇、2年目2％下落なら
10万円×1.02×0.98＝9万9,960円です。率を足した0％と異なり、元の10万円より40円下がります。2年目の計算の基礎が変わることを数値で確認します。
この変更例では、元の例から何を変え、何を据え置いたかを先に確認します。前提を一つずつ変えて計算すると、結果が動いた理由を説明できます。金額だけでなく期間・割合・費用の範囲を同時に変えた場合は、その影響を別々に分けます。計算結果だけを暗記するのでなく、元の式へ数値を戻して、同じ関係が成り立つかまで確かめます。
確認問題
問1：この例の答えは。
解説：月額10万5,060円。10万円×1.02×1.03＝10万5,060円。2年間の上昇率は5.06％です。2％＋3％＝5％で計算した10万5,000円とは60円違います。
問2：結果を実際の取引へ使う際の注意は。
解説：第2年の3％は10万円ではなく10万2,000円が基礎です。実際の契約で自動的にこの率の改定ができるかは別の問題です。予測上の仮定と賃料改定の法的可否を区別します。
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出典・参照資料
- 不動産鑑定評価基準等（国土交通省）確認日 2026/10/25
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